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「Proton(プロトン)」異なるプラットフォーム間の橋渡しを行うパブリックチェーンプロジェクト!

この記事は、湯本さんから寄稿頂きました。

「Proton(プロトン)」は様々なデータソースの橋渡しをするパブリックチェーンプロジェクトです。
ビックデータを収集して、あらゆる業界で利用できるデータコラボレーションを行うための基本インフラストラクチャを構築します。

「Proton(プロトン)」の概要

通貨名/通貨単位Proton Token/PTT
公開日2018年2月
最大発行数10,000,000,000 PTT
ホワイトペーパーhttps://www.proton.global/static/doc/ProtonNetworkWhitePaper2018en.pdf
公式サイトhttps://www.proton.global/
公式ツイッターhttps://twitter.com/proton_global
公式テレグラムhttps://t.me/PTTGA
購入可能取引所BCEX,CoinTiger,LBank

「Proton(プロトン)」は様々なビジネス分野で活用されるデータコラボレーションを実現するパブリックチェーンプロジェクトです。

既存の規格に則した形で異なるプラットフォーム間のデータ交換や、データコラボレーションをよりスムーズに行う事が出来ます。

ブロックチェーンによって信頼のおけるデータベースを構築し、ビッグデータを使った様々なソリューションの提供も行う予定です。

安全性の高いネットワーク上で管理されるデータとその技術は、多くのビジネスで採用される可能性があり、実際すでにニュースサイトなどで利用されています。

今回はそんな「Proton」について具体的にご紹介していきたいと思います。

「Proton(プロトン)」の特徴

そもそもパブリックチェーンとは?

ブロックチェーンには大きく分けてパブリックチェーンプライベートチェーンがあります。

プライベートチェーンとは、トランザクションデータの生成や承認を行えるのが一部のノードに限られたチェーンです。

承認作業が特定のノードに限られるためトランザクション速度は速いものの、こちらはブロックチェーンの特徴とも言える分散化のメリットがありません。

一方パブリックチェーンとは、トランザクションデータの生成・承認を不特定多数のノードやマイナーが行うブロックチェーンです。

より多くのノードによる承認作業が取引の正当性の根拠となり、特定の個人によるハッキングなどが非常に困難という特徴があります。

「Proton」ではこのパブリックチェーンを用いて、異なるブロックチェーン上で稼働するプラットフォームと様々なデータ交換を行う事が出来ます。

「Proton」は何を提供してくれる?

安全なデータ管理を行うためのプラットフォーム

「Proton」はパブリックチェーンを用いて、安全なデータ管理を行うためのプラットフォームです。
この前提が根底となり、後述する利用方法につながっていきます。

「Proton」で保管されるデータは、全てブロックチェーンによって分散管理されます。

暗号化されたデータは改ざんが難しく、特定の個人によるハッキングなどはほぼ不可能と言われています。

融合とコラボレーションを円滑に行う

「Proton」では別のプラットフォームとデータ共有を行って、融合・コラボレーションを円滑に行う事ができ、データソースと異なるソースを1つのIDで管理する統合IDの発行を行います。

ゼロ知識証明を利用してユーザーのプライバシー、データセキュリティを損なうことなく異なるプラットフォーム間でのデータコラボレーションを行う事が出来るので、プライベートチェーンを用いた他のプロジェクトよりも優位性があります。

高い効率性を持ち、ビジネス利用に最適化する

「Proton」では契約の自動的に実行するスマートコントラクトを用いて、様々なビジネスをより効率的に行います

スマートコントラクトは事前に条件を設定しておくことで特定の契約プロセスを省略することができ、それらの設定情報もブロックチェーンによって保護されています。

また、スマートコントラクトとタスク処理を自動的に行うProton Virtual Machine(PVM)という仕組みを導入しており、開発・生産・流通・消費等、サプライチェーンにおける様々な場面をよりスムーズに行うことに長けています。

「Proton(プロトン)」まとめ

今回はパブリックチェーンを利用したデータ管理プロジェクト「Proton」をご紹介しました。
今やどんな業界にも需要があると言われるビッグデータは、ブロックチェーン技術の登場でさらに洗礼された管理のもとサービスとして提供されるようになりました。

今後「Proton」が他の類似サービスなどとどのように差別化を図って行くのかに注目したいですね。